アイドル自殺から見えた運営会社の怖さ

2018年10月

愛媛で活動していた16歳のアイドル　大本萌景さんの自殺が報じられた。

まだ高校1年生だから、平日は学校へ行きながら、夜はレッスン

土日はアイドル活動。

友達と遊ぶ時間、勉強の時間を割いてまで、活動をしていたのだろう。

そんな彼女の平均月給は3万5千円。

遅刻には5千円の罰金　　スキャンダルには50万円の罰金

と契約書には定められていた。

さらに、活動で機密以外に営業に関する情報も家族を含む他人に開示してはならない。

と記載され、違反金は、50万～100万円だという。

活動での悩み等は外部に相談できない環境にあったのではないのだろうか。

萌景さんと事務所とのラインには

パワハラに思えるメッセージが残っていたという。

さらに、学業との両立のため、契約更新をしないことを事務所に相談したところ、

やめるなら違約金を払えと脅されたとの証言もある。

違約金の額は高額であった。

その後、萌景さんは自ら命を絶ったという。

萌景さんは16歳だった。

まだ成人に満たない彼女を過密スケジュールで拘束し、

まわりに相談できない環境をつくりあげ、さらに、パワハラまがいなことまで。

普通の大人でも正気じゃいられない環境だ。

事務所側は世間を何も知らない未成年をいいことに、

萌景さんや、そのアイドルグループメンバーを人ではなく、商品として見ていたのではないだろうか。

日本の女性アイドルグループは3000組以上存在するといわれ、

地下アイドルや、K－POPなどを含めると、かなりの競争になっている。

アイドルの数だけ、運営会社は存在している。

他にも運営状況の悪い会社も存在していることだろう。

労働基準法にのっとった健全な運営のできる会社が、

アイドルを売り出してほしいと心から願っている。